介護用ベッドはレンタルのほうがお得？安く借りる方法は？
介護用ベッドはレンタルのほうがお得？安く借りる方法は？
介護を行う際に介護用のベッドが必要となる場合もあるでしょう。
すぐに必要となるということは少ないかもしれませんが、いざ必要となった際に、どのように調達すればよいか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。
この記事では、介護用ベッド選定のポイントやレンタル・購入それぞれのメリット・デメリットなどを併せて紹介します。ぜひ最後までご覧ください。
そもそも介護用ベッドと通常のベッドの違いは？
介護用ベッドは一般的なベッドとは異なる特徴を持っています。最も大きな違いは電動機能の有無です。
介護用ベッドには電動で背もたれを起こしたり、高さを調整したりする機能が搭載されています。この機能により、寝たきりの方の起き上がりをサポートできます。
また、介護する側の負担を軽減するために、ベッドの高さを調整できる機能も備わっています。これにより、介護者の腰への負担を軽減することができます。
さらに、サイドレールを取り付けられる構造になっているため、転落防止の対策も可能です。
介護用ベッドはこのような機能が充実している反面、通常のベッドよりも高価になることが多いです。そのため、購入を検討する際には費用面での検討も必要になります。また、デザイン性よりも機能性を重視した作りになっていることも特徴といえるでしょう。
介護用ベッドを購入する際の費用相場
介護用ベッドの購入費用は、搭載されている電動部の数や機能によって大きく変わります。標準的な介護用ベッドは約8万円から15万円程度です。
これには基本的な電動リクライニング機能や高さ調整機能が含まれています。
高機能タイプになると、約15万円から30万円の価格帯となります。これらのベッドはマットレスの交換が容易だったり、充実したサイドレールや付属品が付いていたりします。
最上位の超高機能タイプでは、30万円から50万円以上することもあります。
このような高額モデルには体重センサーなどの先進機能が搭載されており、介護者の負担を大幅に軽減する機能が備わっています。
購入を検討する際は、必要な機能と予算のバランスを考慮することが重要です。
介護用ベッドをレンタルする際の費用相場
介護用ベッドはレンタルすることも可能です。特に介護保険を利用すると費用負担を抑えることができます。レンタル料金の目安は月額約8,000円から15,000円程度です。
介護保険を適用すると、自己負担は1から3割になります。そのため、月々の負担は大幅に軽減されます。また、要介護度に応じた支給限度額内でのレンタルが可能です。
介護保険を利用したレンタルでは、介護度に応じて利用できる限度額が決まっています。限度額を超えた分は全額自己負担となるため、ケアマネージャーと相談しながら計画的に利用するとよいでしょう。
介護用ベッドは購入とレンタルどちらがいい？
介護用ベッドを利用する際、購入とレンタルどちらを選ぶべきか悩む方も多いでしょう。それぞれにメリットとデメリットがあります。介護の状況や期間、費用面などを総合的に考慮して選択することが大切です。 以下では、購入とレンタルそれぞれの特徴について詳しく解説します。
購入
介護用ベッドを購入する最大のメリットは選択の自由度が高いことです。市場に出ているさまざまな種類のベッドから、デザインや機能を自分好みに選ぶことができます。また、一度購入してしまえば所有することになるため、安心して長期間利用できる点もメリットです。
特に長期間（3年以上）の使用が見込まれる場合は、トータルコストの面で購入が有利になることがあります。自分の好みに合わせて自由にカスタマイズできる点も魅力的です。
一方で、デメリットもいくつかあります。まず、メンテナンス費用が別途必要になる場合があります。定期的な点検や部品交換などの費用は全て自己負担となります。また、故障時の対応も自己責任となるため、修理の手配や費用負担も考慮が必要です。
さらに、介護を受ける方の身体状況が変化した場合、購入したベッドが合わなくなる可能性もあります。そのため、将来的な状態変化を予測できない場合は注意が必要です。購入は長期的に状態が安定している方に向いています。
レンタル
介護用ベッドをレンタルする最大のメリットは費用負担の軽減です。介護保険を適用すると1から3割の自己負担で利用できるため、初期投資が少なくて済みます。特に短期間の利用や試しに使ってみたい場合に適しています。
また、要介護度や身体状況の変化に応じて最適なベッドに交換が可能な点も大きなメリットです。状態が変化して別のタイプのベッドが必要になった場合でも、柔軟に対応できます。さらに、故障時の修理や定期点検などは事業者が対応するため、維持管理の手間がないことも魅力です。
一方で、デメリットとしては長期利用時のコスト増が挙げられます。
3年以上使用する場合は、購入よりも総コストが高くなる可能性があります。また、レンタル対象機種は限られており、デザインや機能の選択肢が購入時より少ない点も考慮が必要です。
さらに、レンタル品のため自由な改造やカスタマイズができず、使用方法に制約がある点も注意点です。レンタルは状態変化が予想される方や短期間の利用を考えている方に向いています。
介護用ベッドの購入やレンタルに利用可能な補助金はある？
介護用ベッドのレンタルには介護保険が利用できます。介護用ベッド（特殊寝台）は介護保険の「福祉用具貸与」の対象となっており、国によってレンタルが推奨されています。要介護の認定を受けていれば1〜3割負担でレンタルすることが可能です。
具体的には、要介護1〜5の認定を受けた方が対象となります。また、要支援1・2の方でも、特定の状態（日常的に起き上がりや寝返りが困難な場合など）であれば利用できる場合があります。ただし、この場合は市区町村の福祉用具貸与の例外給付の対象となるかどうかの判断が必要です。
一方、購入の場合は基本的に全額が自己負担となります。ただし、一部の自治体では独自の助成制度を設けていることもあります。お住まいの自治体の介護保険担当窓口やケアマネージャーに相談してみるとよいでしょう。
介護保険を利用したレンタルでは、ケアプランに基づいて必要と認められた場合に限り給付の対象となります。そのため、ケアマネージャーとの相談が重要です。また、要介護度ごとに設定されている支給限度額の範囲内で利用することになります。
支給限度額を超えた分は全額自己負担となるため注意が必要です。
介護保険制度では、レンタルを基本としているため、購入に対する直接的な補助は限られています。そのため、長期的な利用が見込まれる場合でもレンタルを検討することがコスト面で有利な場合が多いです。
介護用ベッドは費用負担が少ないレンタルがおすすめ！
介護用ベッドの調達方法として、購入とレンタルの両方の選択肢がありますが、多くの場合はレンタルがおすすめです。
特に介護保険を利用できる場合は、費用負担が1〜3割で済むため経済的な負担が少なくなります。
また、介護状態は時間とともに変化することが多いものです。レンタルであれば状態の変化に応じて適切なベッドに交換することができます。さらに、メンテナンスや故障時の対応も事業者が行ってくれるため、維持管理の手間も省けます。
ただし、長期間の使用が確実で介護状態が安定している場合や、特定のデザインや機能にこだわりがある場合は購入も選択肢となります。
どちらを選ぶにしても、ケアマネージャーや福祉用具専門相談員に相談し、状況に応じて最適な選択をすることが大切です。 介護用ベッドは介護を受ける方の生活の質を向上させるだけでなく、介護する側の負担も軽減する重要な福祉用具です。制度をうまく活用して、無理なく介護生活を続けられるよう工夫していきましょう。
